うーん、カードローンの審査に通りにくい…。年収くらいならちょっと盛って申告しても大丈夫だろ…。
カードローンの審査申し込みでウソをつくのはリスクにしかなりませんよ！調べればすぐわかることですし、信用を失うだけですから！
どうしてもカードローンの審査に通りたいと考えたときに、ついつい申請項目に嘘をついてしまう方も…。
とくに、年収を実情よりも水増しして申告してしまう方が多くいらっしゃいます。
虚偽申告はバレた際のデメリットが大きいため、おすすめできません。
ここではなぜ嘘の申告はバレるのか、バレるとどうなるのかを解説していきます。
カードローンの申込みで嘘の年収はバレるのか
カードローンの申込時の虚偽申告は、ほとんどの場合バレます。
年収証明書類や信用情報を確認することで、簡単に嘘を見破れるのです。
そのため、どうしても審査に通りたいと思っていても、虚偽申告はおすすめできません。
借入が少額の場合は、年収を盛ってもバレない？
借入が少額の場合は、年収の申告額を多少水増ししても審査に通過できる可能性があります。
ただし、他社の借入額や過去の審査状況によって、審査に通るかどうかは変化します。
また、審査通過後に虚偽申告がバレてしまうと大きなデメリットも…。
契約にあたっては正確な数値を申告することをおすすめします。
そもそも嘘をつくことが問題
年収状況や他社借入状況など、嘘をついてしまいがちなポイントはいくつかあります。
しかし、審査に通るか怪しい経済状況よりも、嘘をつくことの方がリスクが高いです。
なぜなら、虚偽申告がバレてしまった際には、信用情報にキズが付いたり、今後の借入に影響するなどの大きなデメリットとなるからです。
カードローンの申込で年収の嘘はなぜバレる？
年収はカードローンを利用する際に、非常に重要なポイントです。
年収＝返済能力に直結しますので、カードローン会社もしっかりと確認をします。
それでは、なぜ申込時の嘘はバレてしまうのでしょうか。
勤務先の勤続年数や平均年収で大体は把握できる
カードローンの審査項目には、勤務先の情報や勤続年数、役職などを入力する項目があります。
現在の勤務状況を確認する意図もありますが、申込者の年収をおおよそ把握する目的も。
業界や会社の平均年収、年齢、勤続年数、役職などからある程度の年収を把握することが可能です。
そこで、申告された年収と予想される年数が大きく乖離してしまう場合は、審査に落ちてしまう可能性があります。
収入証明書を求められる可能性がある
上記の勤務状況から、収入の申告に不信な点がある場合は、収入証明を求められる場合があります。
また、貸金業法に定められている以下の状況に当てはまる場合は、収入証明書の提出を求められます。
- 貸金業者から50万円を超えて借入れる場合
- ほかの貸金業者から借入れている分も合わせて合計100万円を超えて借入れる場合
貸金業法では「総量規制」が設けられており、「借入額の合計は、他社借入額を含めて、年収の3分の1まで」と決められています。
そのため、他社からの借入がある場合にも、収入証明を求められる場合があります。
上記の理由により提出した収入証明書類の記載額と、申告した収入に大きな乖離がある場合は、契約ができない可能性があります。
信用情報機関の情報を調べられる
カードローンの審査の際にほぼ間違いなく確認されるのが、信用情報機関の登録情報です。
カードローンやクレジットカードの返済状況など、申込者の経済状況を確認する意図で信用情報を確認しています。
カードローン会社の審査の厳しさにもよりますが、信用情報にキズが付いている場合には審査が否決される可能性が高いです。
また、他社の借入審査に落ちてしまった情報も信用情報に記載されます。
他社の申込情報がある場合は、収入などの確認が厳しくなることがありますので、申告に関する嘘がバレやすくなります。
カードローンの収入申告が嘘だとバレたときのデメリット
それでは、虚偽申告がバレてしまった場合はどうなるのか確認をしましょう。
大きなデメリットがありますので、慎重に申込むことをおすすめします。
申込んだカードローンの審査に落ちる
カードローンの収入申告が嘘だとバレた場合、当然のことですがカードローンの審査に落ちてしまいます。
収入状況は申込者の返済能力として考えられます。
申込時の借入希望額と収入の額が基準に満たない場合は、審査に落ちてしまいます。
また、重要な申告情報に対して嘘をつくような行為は、カードローン会社からの信用を損なってしまいます。
収入の低さよりも申込時に嘘をつくことが問題です。
正確な申告をすることで、少額でも借り入れを受けられる可能性もありますので、嘘の申告はやめた方が良いでしょう。
永久的にカードローン会社の審査に通らなくなる
嘘の申告がバレてしまった場合のデメリットとして、申込をしたカードローン会社の審査が二度と通らなくなることです。
前述の通り、虚偽申告をするような申込者をカードローン会社は信用しません。
カードローン会社の情報に、虚偽申告をしたという情報が残るため、今後いくら審査を受けても通らない可能性があります。
信用機関情報に登録される
虚偽情報を提示してカードローンの審査に落ちてしまった場合は、信用情報に登録されてしまいます。
そうなった場合はカードローンのみではなく、クレジットカードの作成やローンを組む際にも不利となります。
また、短期間に複数社の審査に落ちてしまうと、信用情報がさらに悪化してしまう可能性も。
借入を申込む際は、自身の収入状況と照らし合わせて計画的に利用しましょう。
契約後に虚偽申告がバレた場合は一括清算を求めらる可能性も
カードローンの契約を無事クリアしたとしても、契約期間中に虚偽申告がバレてしまったときは、契約破棄となります。
その場合、今までに借り入れた額の一括返済を求められる可能性も。
本来であれば、月々の分割で返済ができるものを、一括での請求となってしまいますので、いきなり大きな負担がかかることになります。
また、虚偽申告がバレてしまっているため、他社での借入を申込むことは困難です。
一括請求の返済が滞ってしまった際には、裁判に発展する可能性があります。
最悪の場合は詐欺罪で訴えられる
あまりにも状況が深刻な場合、詐欺罪で起訴される可能性もあります。
極端な例ではありますが、虚偽申告は立派な刑法違反事由です。
ただし、裁判になるのは最終手段です。カードローン会社からの連絡に、真摯に対応することで回避できます。
そんな最悪の事態に陥らないために、しっかりと正確な申告を行いましょう。
無理のない範囲で、正しくカードローンを利用しましょう。